危険性評価の重要性
化学物質を安全に取り扱うには、その物質にどのような「危険性」があるかを知っておく必要があります。燃焼性や爆発性を有する物質であっても、危険性を熟知した上で適正な取扱いをすれば事故を起こす可能性は低くなります。反対に燃焼性や爆発性の小さい物質であっても、その潜在的な危険性を知らぬまま不適切な取扱いをすれば事故を起こす可能性は大きくなります。
危険性評価試験所のサービス
専門知識を有した技術者が、徹底した情報・安全管理のもと、お客様のご要望に合わせて試験を実施させていただきます。
当社は、1982年日本化学工業協会発行の「不安定物質の災害防止に関する指針」の作成に参画し、1983年に民間として初めて危険性物質の総合的な試験委託機関として発足しました。発足当初は火薬類の性能試験に準じた試験が主でありましたが、その後試験設備を随時拡充、広範囲な試験業務に取り組み、現在ではほとんどの関連試験を受託できる体制となっています。また消防法改正にあたっては危険物確認試験の検討など、当社が危険物行政の推進に多大な貢献をした試験機関として、1990年に消防庁長官より感謝状を受けております。優秀なスタッフと最新の設備による当社の試験業務は、官公庁学会を始め関係各位に権威ある試験との評価を得ております。
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消防法危険物確認試験1～6類と指定可燃物に分類
消防法では、危険物の製造・貯蔵・取扱設備の設置及び製造・貯蔵・取扱数量上限が規制されます。
危険物が1～6類と指定可燃物に分類され、わずかに含んでいる危険物についても確認試験を実施し、結果によって危険度をランク別に規制します。 -
国際連合危険物輸送勧告試験（国連勧告試験）クラス1～9に分類
危険物を海上輸送または航空輸送する場合、国連勧告による試験によって物品のクラス分けを行い、その物品の危険性や取扱についてルールを定めた国連番号を決める必要があります。
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一般的な危険性評価試験目的に合わせた様々な試験が可能
消防法、国連勧告で取扱いが規制されていない、研究段階で新たに合成された新規物質や合成反応過程で生じる中間体などの危険性を把握するために行います。
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大規模試験場事故調査や実規模の試験も可能
目的や規模に応じた試験場があり、お客様のご要望に合わせた試験を実施できます。事故調査をはじめ、リチウムイオンバッテリーの燃焼試験や釘刺し試験等も承っております。
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セミナー・講習会ご希望に合わせたセミナーや試験立ち会いが可能
当社では、危険性評価セミナーや展示会等、様々なイベントを開催・出展させていただき、危険性評価試験の重要性を皆様にご説明させていただいております。
お客様のご要望に合わせたセミナーをお客様の会社・学校等でも講演させていただきますので、ご興味のある方はお問い合わせください。